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NTAA 国際テクニカルアナリスト連盟（IFTA）加盟　日本テクニカルアナリスト協会　特定非営利活動法人（NPO法人）

セミナー・イベント

セミナー情報 Seminar

2014年5月のセミナー/参加申込

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フォーメーション分析から見た現状分析

開催日
2014年5月14日（水）
時間
18:30〜20:00
場所
事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • セミナー（研究Ⅰ部）：『フォーメーション分析から見た現状分析』
  • 講師： 高橋　幸洋氏　いちよし証券株式会社　投資情報部　市場分析課課長
  • 場所：事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 日時：5月14日（水）18：30～20：00
  • 内容：「フォーメーション分析」はテクニカル分析の中で非常に重要度の高い分析手法です。なぜなら、トレンド（株価の方向性）分析の延長線上においてきわめて重要なトレンド転換（リバーサル）なのか？それともトレンドが保ち合い（コンティニュエーション）なのか？を見極め、投資戦略に反映させるからです。当セミナーでは、リバーサル・フォーメーションやコンティニュエーション・フォーメーションの正しい解釈を理解して頂き、実践に役立てて頂きたいと思います。フォーメーションの型が分かれば、あらかじめそのフォーメーションに応じた対処法を考えることも可能となります。年後半に向けて投資戦略を再構築するためにもぜひ当セミナーに参加して、フォーメーション分析の見方・使い方の基本を身に付けましょう！！

ブラッシュアップ講座2014―②

開催日
2014年5月15日（木）
時間
18:30〜20:00
場所
事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • セミナー（研究Ⅱ部）：『ブラッシュアップ講座2014―②』
  • 講師： 田代　昌之氏　フィスコ　アナリスト
  • 場所：事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 日時：5月15日（木）18：30～20：00
  • 内容：2014年も二次試験対策のフォローとしての講座を毎月開催します。NTAA会員のスキルアップのため、実務的な内容をわかりやすく解説します。NTAA会員であれば、どなたでも参加可能です。

決算からみる今後の株式市場動向

開催日
2014年5月21日（水）
時間
18:30〜20:00
場所
事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • セミナー（投資入門部）：『決算からみる今後の株式市場動向』
  • 講師： 梅田　俊一氏　東海東京調査センター　投資調査部　副部長
  • 場所：事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 日時：5月21日（水）18：30～20：00
  • 内容：2014年3月期の決算発表が一段落し、その傾向から今後の株式市場動向及び有望な業種、銘柄は何かを占っていただきます。

株価の相関と反相関からみる銘柄のグループ化の技術

開催日
2014年5月22日（木）
時間
18:30〜20:00
場所
事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • セミナー（数理研究部）：『株価の相関と反相関からみる銘柄のグループ化の技術』
  • 講師： 宮野　安弘氏　工学修士、ＭＢＡ、日立製作所、新日本製鐵（オラクル出向を含む）を経て現在ＩＴ、経営コンサルタント
  • 場所：事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 日時：5月22日（木）18：30～20：00
  • 内容：株価の時系列からインプライドボラティリティに含まれていると言われる情報を引出して、銘柄間の距離を測ることで、銘柄ごとにグループ分けが可能になります。この結果は、たとえ同じ業種の中にあっても、企業の株価の動きによっては、業界全体の値動きと反する企業が分類できます。これは、インプライドボラティリティが現実をどこまで表してくれるのか？について一つの実例を示してくれます。使用している手法は、マーケティング等の世界ではおなじみの銘柄間のユークリッド距離やマハラビノス距離を測定し、クラスター分析を行う手法の応用ですが、予想もしない企業どうしの組合せができるなど、実に応用範囲の広い分野です。銘柄選びに迷った時などに、この種の分析で銘柄を選ぶのもおもしろいかもしれません。

2015年消費再増税問題：円高と新興国が窮地に陥るリスク

開催日
2014年5月23日（金）
時間
18:30〜20:00
場所
事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 講演会（講演Ⅰ部）：2015年消費再増税問題：円高と新興国が窮地に陥るリスク
  • 講師： 高島　修氏 シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト
  • 場所：事務局セミナー室（兜町平和ビル4階）
  • 日時：5月23日（金）18：30～20：00
  • 内容：講師より－・世界経済では今、①北米エネルギー革命、②コモディティスーパーサイクルの終焉、③新興国ブームの委縮、④ユーロの十字架、⑤アベノミクスという5つの潮流変化が起こっている。・北米エネルギー革命は、FRBの金融緩和巻き戻しを通じて、新興国や株式市場など、リスク資産市場を不安定化させる方向で影響する。90年代後半に米国がニューエコノミーに沸いた際に、メキシコ、アジア、ロシア、ブラジル、アルゼンチンで危機が連発した。特に今回、ロシアは原油下落という経済的側面、ウクライナ問題という地政学的側面からも締めつけが厳しくなった。・ただ、世界経済が「ラッキー」だったのは、今回、ユーロ圏がソブリン危機に直面し、その構造問題を克服するために、周辺国などがデフレ色の濃い政策を行っていることだ。今年予定されている銀行同盟も、資産査定の厳格化に伴って信用収縮圧力を強め、やはりデフレ促進的に作用する。その結果、デフレ阻止のためECBが金融緩和を強化し、それはFRBの緩和巻き戻しに伴って高まった、市場の流動性不安を和らげることに貢献しよう。・日本でユーロの十字架に相当するのが、消費増税である。今年、来年と2年続く増税が景気回復を妨げ、デフレ脱却を阻むことがないように、財務省出身の黒田総裁率いる日銀は金融緩和を徹底してくることが想定される。これもECBの緩和強化と並んで、新興国ブームから北米ブームへの移行という地殻変動に揺れる世界の「免震装置」として機能することだろう。・ドル円は日銀の追加緩和を見込む7月前後に108円台に達する上昇となる展開を見込む。だが、今年後半は不透明感が著しく高まるだろう。来年からのFRBの利上げ開始を警戒して世界的に市場が再び動揺しやすくなるだろうし、11月には米中間選挙も控えている。・また、我々にとってはリスクシナリオではあるが。万一、12月と言われる2015年消費再増税判断で、安倍首相が増税見送りを決めた場合、黒田日銀の追加緩和観測が急速にしぼみ、円高、株安圧力が高まることになるだろう。

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